地方におけるEVバス導入事例：サービス質向上と脱炭素化を通じた公共交通維持戦略
はじめに
近年、地方における公共交通ネットワークの維持は喫緊の課題となっています。人口減少、高齢化、モータリゼーションの進展により、公共交通の利用者は減少し、多くの事業者が経営の厳しさに直面しています。こうした状況下で、単なるサービスの維持に留まらず、将来を見据えた新たな価値提供と持続可能性の確保を目指す取り組みが進められています。その一つとして、電気自動車（EV）バスの導入が注目されています。
EVバスは、走行中の排出ガスゼロ、騒音低減といった環境性能に加え、滑らかな加速や静かな車内空間による乗車体験の向上、さらには再生可能エネルギーとの連携による地域全体の脱炭素化への貢献といった多面的な可能性を秘めています。本稿では、地方におけるEVバス導入の具体的な事例を取り上げ、その背景、取り組み内容、効果、そして持続可能な公共交通システム構築への示唆について、学術的な視点から分析を行います。
事例の背景と課題
今回取り上げるのは、人口約X万人、高齢化率が全国平均を上回るY県Z市におけるEVバス導入事例です。Z市では、主要な公共交通機関である路線バスの利用者減少が長年続いており、特に中心市街地から郊外を結ぶ幹線ルート以外の収支状況は厳しさを増していました。さらに、地球温暖化対策への貢献も地方自治体に求められる責務となっており、公共交通分野におけるCO2排出量削減が課題として認識されていました。
こうした背景のもと、Z市と主要バス事業者であるA社は、単なるコスト削減や路線再編に留まらない、抜本的なサービスレベル向上と環境負荷低減を同時に実現する方策を模索していました。従来のディーゼルバスでは、騒音や振動に対する住民からの要望、運行に伴う排出ガスへの懸念も存在しており、これらの課題解決に資する新たなモビリティの導入が検討されました。
取り組み内容とプロセス
Z市とA社は共同で、国の補助制度（例：クリーンエネルギー自動車導入事業費補助金、地域公共交通確保維持改善事業費補助金など）を活用し、特定のバス路線へのEVバス導入プロジェクトを立ち上げました。プロジェクトは以下のステップで進められました。
- 目標設定: 導入路線における環境負荷低減（CO2排出量、騒音）、サービス質向上（乗車快適性）、そして長期的な運行コスト削減ポテンシャルの評価を目標としました。
- 車種選定とインフラ整備: Z市の運行ルート特性（距離、勾配、乗降頻度など）に適合するEVバスの車種を選定しました。同時に、バス車庫や主要なバスターミナルにおける充電インフラ（充電スタンド、受変電設備）の整備計画を策定・実施しました。充電計画（運行間の継ぎ足し充電、夜間充電など）も検討されました。
- 関係者連携: 市、バス事業者A社に加え、電力会社、充電設備メーカー、車両メーカー、そして地域住民や利用者団体との連携を密にしました。特に、住民に対しては、説明会や試乗会を通じてEVバス導入の目的や効果、運行に関する情報を提供し、理解と協力を求めました。
- 実証運行とデータ収集: 導入初期には、限定された路線での実証運行を実施しました。この期間中に、電費データ、充電時間、航続距離の実測値、車両の運行状況、乗務員の操作性に関するフィードバックなどを収集しました。同時に、利用者アンケートを実施し、乗車快適性やサービスへの満足度に関する定性的なデータを集めました。
- 本格運行と評価: 実証運行の結果を踏まえ、充電計画やダイヤグラムの調整を行い、対象路線での本格運行を開始しました。運行開始後も、継続的に運行データ、コストデータ、利用者からのフィードバックを収集し、当初設定した目標に対する達成度を評価しました。
効果測定
本プロジェクトの導入から1年間で、以下のような効果が測定されました。
- 環境負荷低減（定量）:
- 対象路線における走行時CO2排出量は、ディーゼルバス運行時と比較してほぼゼロとなりました。電源由来の排出量を含めたライフサイクルアセスメント（LCA）に基づく評価も実施され、電力供給の脱炭素化が進むほど、より高い環境改善効果が見込めることが示されました。
- 騒音レベルは、特に低速走行時や停車時において、ディーゼルバスと比較して大幅に低減されました。地域の環境基準適合への寄与が確認されました。
- サービス質向上（定性・一部定量）:
- 利用者アンケートでは、「静かで快適」「揺れが少ない」といったEVバス特有の乗車感を評価する声が多く寄せられました。総合的な満足度スコアも、導入路線において他の路線と比較して高い傾向が見られました。
- 乗務員からは、運転操作の容易さ（変速操作が不要など）や疲労軽減効果が報告されました。
- 運行コスト（定量・長期ポテンシャル）:
- 導入初期においては、車両購入費や充電インフラ整備費にかかる初期投資が従来のバスと比較して高額となりました。しかし、国の補助金や自治体独自の支援策により、導入負担は軽減されました。
- 運行段階では、燃料費（電力費）はディーゼル燃料費と比較して変動がありましたが、電力契約や再生可能エネルギーの活用方法によっては、長期的に燃料コストを抑えられる可能性が示唆されました。また、部品点数の少なさによるメンテナンスコスト削減のポテンシャルも指摘されています。
- 利用者数の変化（定量）:
- 対象路線における利用者数の顕著な増加は、導入直後には見られませんでした。これは、公共交通利用の決定要因が複合的であること（運賃、ダイヤ、利便性、自家用車との比較など）を示唆しています。しかし、地域住民からは「EVバスに乗ってみたい」という声や、環境意識の高い層からの支持が得られるなど、イメージ向上への一定の効果は見られました。
分析と考察
本事例からは、地方におけるEVバス導入が単なる車両代替に留まらず、サービス質向上と脱炭素化という二重の側面から公共交通の持続可能性に貢献しうる可能性が示唆されます。
- 新たな価値創造とブランディング: EVバスの静粛性や快適性は、利用者にとって新たな乗車体験を提供し、公共交通への肯定的なイメージ形成に寄与します。また、「脱炭素」という環境価値は、自治体や交通事業者のブランディングとなり、特に環境意識の高い層や、将来を担う若い世代へのアピールにつながる可能性があります。これは、利用者数の維持・獲得に向けた重要な要素となり得ます。
- 多角的な視点での効果評価の重要性: 効果測定の項目から分かるように、EVバス導入の評価は、単にコストや利用者数だけでなく、環境負荷低減、騒音対策、住民満足度、乗務員の労働環境改善といった多角的な視点から行う必要があります。特に、公共交通の便益を地域社会全体で捉える視点を持つ、地域社会学的なアプローチが不可欠です。
- 初期投資と長期コストのバランス: EVバス導入の最大の課題の一つは、高額な初期投資です。国の補助金や自治体の支援は不可欠ですが、長期的な視点での運行コスト（電力費、メンテナンス費）やバッテリー交換コスト、そして車両の残存価値などを総合的に評価し、財政的な持続可能性を見通す必要があります。再生可能エネルギー由来の電力活用は、環境効果を高めるだけでなく、電力コストの安定化にも寄与しうるため、電力会社との連携や地域内での再生可能エネルギー導入も検討すべき課題です。
- インフラ整備と運用計画の重要性: 充電インフラの配置や充電計画は、EVバスの運行効率に直結します。十分な航続距離を確保しつつ、運行ダイヤへの影響を最小限に抑えるためには、綿密な計画と柔軟な運用が求められます。特に地方部では、電力供給能力や土地利用に関する制約も考慮する必要があります。
- 利用者数増加への直接的効果の限界と複合施策の必要性: EVバス導入自体が、劇的な利用者数増加に直結するとは限りません。これは、公共交通利用の構造的な課題が根深いことを示しています。EVバス導入を契機としつつ、運賃施策、ダイヤ改正、他のモビリティサービスとの連携（MaaS）、地域イベントとの連携など、利用者増加に向けた複合的な施策を同時に展開していくことが重要です。
結論と今後の展望
Z市のEVバス導入事例は、地方における公共交通が、最新技術の導入を通じて環境負荷低減とサービス質向上を図り、持続可能性を高めようとする一つの挑戦例として位置づけられます。初期投資やインフラ整備、運行計画といった課題は存在しますが、環境性能による地域イメージ向上や、乗車快適性による利用者満足度への貢献といった新たな価値創造の可能性が示されました。
今後の展望としては、以下の点が重要となります。
- データ収集・分析の深化: 長期間にわたる運行データ、コストデータ、利用者データを継続的に収集し、導入効果の定量的・定性的な分析をさらに深める必要があります。特に、コスト面での長期的なメリットや、利用者行動への潜在的な影響を明らかにするための継続的なモニタリングが不可欠です。
- 充電インフラの拡充とスマート化: 導入路線の拡大や運行効率向上を見据え、充電インフラの計画的な拡充が必要です。また、V2G（Vehicle-to-Grid）などの技術を活用したスマート充電システムの導入は、電力系統への負荷平準化や新たな収益源確保の可能性を秘めています。
- 地域社会との連携強化: EVバスが地域住民にとってより身近で魅力的な存在となるよう、学校教育での環境学習への活用、地域イベントでのPR活動、地域住民参加型の運行評価会の実施など、多様な連携手法を模索していく必要があります。
- 他の公共交通施策との統合: EVバス導入を、地域公共交通計画全体の文脈の中で位置づけ直し、デマンド交通、MaaS、自転車シェアリング、地域内物流など、他のモビリティ施策や土地利用計画との有機的な連携を図ることで、地域全体の交通システム最適化を目指すことが求められます。
EVバス導入は、地方公共交通維持に向けた万能薬ではありませんが、適切に計画・実行され、他の施策と組み合わせることで、利用者にとって魅力的で、地域にとって持続可能な公共交通システムを構築するための一つの有効な戦略となり得ます。本事例の知見が、他の地域における公共交通維持への挑戦の一助となれば幸いです。